
Webにアクセスすると、Webサーバ側に利用者のIPアドレスがログとして残ります。では、このIPアドレスを誰かに知られたとき、そこから名前や住所といった個人情報が特定されることはあるのでしょうか。
企業のネットワークやプロバイダを経由してインターネットにアクセスする場合、利用者のパソコンが使うIPアドレスは、そのネットワークの管理者が割り当てています。
どのIPアドレスを割り当てるかは、アドレス管理組織によって厳密に決められており、範囲ごとに管理者の名前が公開されているため、Webサーバなどに残る送信元IPアドレスから、利用者が接続している企業やプロバイダの名前を特定するのは比較的簡単にできます。
さらに、企業やプロバイダの管理者は、通常どこの誰がどのIPアドレスを使用しているかを把握しています。つまり、IPアドレスとそれが使われた時間がわかれば、プロバイダなどの記録から利用者の名前や住所を調べることは原理的に可能です。
しかし、電気通信事業者法という法律で、プロバイダは利用者の通信の秘密を守る義務が課せられているため、第三者が「IPアドレスがいったい誰に使われていたのか」を調べるのは困難です。
プロバイダが特定のIPアドレスの割り当てを第三者に明かすのは、電気通信事業者法の義務に違反します。犯罪捜査などの強い理由がないと、この原則を曲げて情報が開示されることはありません。企業のネットワークでは制約はありませんが、IPアドレスの利用者情報を第三者に明かすケースはごく稀です。つまり、自分がつながっているプロバイダや企業までは判明しますが、その先は調べにくいのです。
例えば、あなたがサーバの管理者でサーバが外部から攻撃された場合、攻撃者の身元をIPアドレスから調べたいと思うかも知れません。しかし、攻撃者の個人情報を特定するのは難しいのです。たとえIPアドレス割り当て記録などから個人を特定できても、送信元IPアドレスは比較的簡単に偽造できてしまうため、徒労に終わる可能性もあります。
大量の攻撃パケットを送りつけてサーバなどを停止させるDoS(ディーオーエス)攻撃で使うパケットの大半は、送信元IPアドレスが偽造されています。大半の場合、使われたIPアドレスの利用者は犯人と何の関係もない人です。真犯人を特定するには、IPアドレス以外の情報まで使った、とても手間のかかる調査が必要になります。
まとめると、IPアドレスがわかれば、誰がどこからインターネットを使っているかを調べるのは原理的に可能です。しかし、手間がかかる上、法律の制限もあるので、サーバ管理者などが実際に調査を行うことはありません。通常、警察の犯罪捜査や大規模トラブルに限って調査します。